【「giftee Foodie Box」注意事項】ラインナップの中から好きな商品と交換していただけます。ポイント数は受け取ったチケット券面をご確認ください。ラインナップおよび交換に必要なポイントは付与されたギフトにより異なり、変更になる場合がございます。ポイント交換レートは商品により異なります。記載された必要ポイント数をよくご確認の上、商品と交換してください。
※①については、月1万円以上の振込が確認できる場合のみ対象となります。※②③④については、年間積立額が1万円以上の場合のみ対象となります。ただし、ゆうゆう自適、新一斉積立のエース預金は対象外です。※⑤については、キャンペーン期間中にお借入金額が60万円以上の新規契約をした場合のみ対象となります。ただし、住宅つなぎローン、奨学金借換専用ローン、災害復旧支援ローン、福祉車両ローンは対象外です。
東海ろうきんの総合口座
（普通預金）は、
給与振込指定口座に
おすすめです。
※１ お勤め先によってはご変更いただけない場合があります。詳しくはお勤め先または東海ろうきんにご確認ください。
※２ 残高・お取引内容は、ろうきんアプリ・ろうきんダイレクトでご確認いただけます。
※３ 総合口座のお取扱いもできます。ただし、定期預金は別冊通帳での開設となります。
◎通帳不発行の普通預金口座を給与振込指定いただいた場合も、キャンペーンの対象となります。
財形貯蓄
（一般財形・財形住宅・財形年金）
※詳しくはこちら
給与から天引き積立てするので、計画的に将来のための貯蓄ができます。
※お勤め先の企業で財形制度が導入されており、東海ろうきんが取扱金融機関に指定されていることが必要です。
エース預金
※詳しくはこちら
普通預金口座からの振替等で、コツコツ積立てて計画的に貯蓄ができます。
※「ろうきんスマート積⽴（スマつみ）」および「こども⽤積⽴預⾦おやごころ」はエース預⾦として家族紹介キャンペーン対象商品となります。
投資信託定時定額買付サービス
※詳しくはこちら
「投資信託定時定額買付サービス」とは、お客さま指定の普通預金口座から定期的に一定額を引き落として、指定されたファンドを自動的に買付するサービスです。
※詳しくはこちら
投資信託のご購入にあたって
ご留意いただきたい事項
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投資信託についての留意事項
- 投資信託はリスクのある投資商品です。ご購入・ご換金にあたっては十分に内容をご確認のうえ、ご検討ください。
- 投資信託は、預金保険の対象ではありません。〈東海ろうきん〉で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は、預金ではなく、元本の保証はされていません。
- 投資信託の運用による損益は、投資信託を購入したお客さまに帰属します。
- 投資信託の取扱いは〈東海ろうきん〉が行いますが、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。
- 投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により、基準価額は変動します。よって元本および収益金が保証されておりません。
- 投資信託は、申込時に「購入時手数料」、換金時に「信託財産留保額」および「換金手数料」、運用期間中は「信託報酬」および「その他の費用（監査報酬等）」等がかかります。ただし、これら費用は各ファンドにより異なりますので、料率、上限額等を表示することができません。必ず各ファンドの目論見書等でご確認ください。また、当該手数料等の合計額についても、ファンドによってまたファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- 過去の運用実績は、将来の運用結果を約束するものではありません。
- 投資信託をご購入の際には投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフの規定の適用はありません。
- 商品によっては、クローズド期間により一定期間解約できないものがあります。
- 当資料は〈東海ろうきん〉が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
- 目論見書は当金庫本支店の投資信託販売窓口にてご用意しております。
- 投資信託の販売にあたってはお客さまの投資についての知識、経験、目的および資産の状況等についてご確認させていただき、結果によってはご購入のご希望に沿えない場合もございます。
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NISAについての留意事項
- NISA口座は日本にお住まいの18歳以上（口座開設年の1月1日時点）の方が1口座のみ開設できます。
- NISA口座内の取引により損失が発生した場合、特定口座等他の株式投資信託等の取引と損益通算することはできません。また、繰越控除することもできません。
- 投資上限額には手数料を含めません。
- 分配金を受け取る場合は非課税ですが、分配金再投資時において、年間投資上限額を超えた場合は課税扱いになります。
- すでに保有している投資信託をNISA口座に移管することはできません。
- 投資信託における分配金のうち、特別分配金はそもそも非課税であり、税法上のメリットを享受できません。また、当該分配金の再投資を行う場合には、年間投資上限額が費消されます。
※本資料は2025年3月1日現在の関連法令等の情報に基づいて作成しています。内容は、法令・制度等の変更により、今後予告なく変更になる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
東海労働金庫 登録金融機関 東海財務局長（登金）第70号
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